セミリタイア後の住宅をどう考えるか

これまでの記事では、セミリタイア後の生活費や資産のシミュレーションをいくつか行ってきました。

その中で、実は曖昧なままにしている項目があります。
気づいている方もいるかもしれませんが、それはセミリタイア後の「住宅費」です。

現在の持ち家は、売却によってローンをほぼ相殺できる見込みとしています。
その後に住宅の購入、あるいは賃貸という形をとる必要がありますが、セミリタイア後の試算では“住宅費の出費を含めていない”状態で計算しています。

つまり、セミリタイア後の暮らしにおける住まいの費用を、現時点では明確にせずに進めてきたことになります。

本来であれば、最初の段階できちんと想定しておくべき項目です。
その点は素直に認めたうえで、なぜ今この部分を明確にできていないのか——
その理由について整理してみたいと思います。

住宅費をまだ明確にしていない理由

本来であれば、住宅費はセミリタイア計画の初期段階で想定しておくべき項目です。
それでも現時点で明確にしていないのは、いくつか理由があります。

まず、セミリタイアまでにはまだある程度の期間があり、その間の社会情勢や住宅価格、金利などの変動を見通すのが難しいことがあります。
また、セミリタイア後の住まいを「持ち家にするのか」「賃貸にするのか」も、まだ具体的に決められていません。

住宅価格は地域によって大きく異なりますし、セミリタイア後は働く場所や通勤の制約もなくなるため、ある程度の柔軟性を持って選ぶことができます。

この点からも、今の段階で特定の金額を設定するのは現実的ではないと感じています。
現時点では、“住宅をどうするか”を明確にするよりも、“どの程度の資産を確保できるか”という着地を見定める方が先だと考えています。

セミリタイアの試算がある程度見えてきた段階で、そのときの状況に合わせて最適な住まいの形を選ぶ。
そんな順序で進めていく方が自然だと思っています。

住宅というのは、資産の中でも“動かせないもの”という印象があります。
けれど、セミリタイア後の生活設計を考えるうえでは、この「住宅」をクッションのように活用できないか——とも考えています。

思ったより余裕があれば中古の小さな一軒家を購入する、逆に、想定より資産が減っている場合には賃貸やコンパクトな住居に切り替える。
そうした“選び方でリスクを吸収する”という発想です。

実際のところ、住宅費は大きな支出項目です。
だからこそ、ここを固定せずに“調整可能な変数”として捉えておくことで、セミリタイア計画全体の柔軟性が高まるように感じます。

いまの時点ではまだ具体的な方向を決めていませんが、この“住宅をクッションにする”という考え方は、将来の選択肢を狭めずに済む一つの考え方として持っておきたいと思います。

セミリタイア後の住宅については、まだ具体的な形を決めていません。
けれど、今の時点で無理に結論を出さないことにも意味があるように思います。

住宅は人生の中でも大きな支出でありながら、選び方ひとつで暮らし方や支出のバランスを大きく変えることができます。

セミリタイア後の自由度を生かし、その時々の状況や価値観に合わせて選べる状態を保っておくこと。
それが、結果的に“安心して暮らせる余白”につながるのではないかと思います。

今後は、住宅の条件や費用感をもう少し具体的に整理しながら、実際にどのような住まい方が現実的なのかを検討していくつもりです。