セミリタイア後の住まいを考える

現在のセミリタイア計画では、住まいについてはまだ“ふわっとした状態”のまま残っています。

セミリタイアを実行するころには、子どもたちはすでに自立している想定です。
そうなると、住まいは夫婦ふたりの生活に合わせた形で考えることができます。

今回は、セミリタイア後の住まいについて、少し考えて整理してみようと思います。

どこに住むのが良さそうか

セミリタイア後の住まいについて考えるとき、まず整理しておきたいのは「どこに住むのか」という問いです。

現在の家は、職場への通勤を前提として選んだ家です。
通勤の必要がなくなると考えると、この場所に住み続ける理由はなく、売却を前提に考えています。

どこかまったく別の場所に移り住むということまでは考えておらず、どちらかというと「実家に近づく」という方向性です。
夫婦それぞれの実家が同じ方向にあるため、自然とその方面が候補となります。

ただし、“実家のすぐ近く”という選び方には、利便性の面での懸念もあります。
病院・スーパー・交通手段・住まいの選択肢など、暮らしやすさの条件とのバランスも考えなければなりません。

そこで現時点では、「実家方向に近づきつつ、ある程度の利便性が確保できる地域」という基準で候補をイメージしています。

どれくらいの規模が良さそうか

セミリタイア後の住まいは、夫婦ふたりの生活を前提として考えることができます。
家族全員が暮らす家ではないため、これまでよりも小さな住まいで十分に成り立つようになります。

現時点で想定している規模は、2LDK〜3LDKほど。
必要なスペースは確保しながらも、少し身軽に暮らせるサイズ感です。
大きすぎる家は、掃除・冷暖房・維持費などの負担も増えてしまいます。

また、理想を言うなら、平屋や“1階だけで生活が完結する間取り”に魅力を感じています。
無理をしない構造や、暮らしやすさにつながる動線は、長期で暮らすうえでは重要なポイントになると思います。

夫婦ふたりで暮らしていくために、必要な広さはそれほど多くありません。
しかし、“小さすぎず・大きすぎず”、なおかつ将来の快適さも見据えたほどよい住まいのイメージを、少しずつ固めていきたいと考えています。

住まいの資金をどう用意するか

現時点のセミリタイア計画には、住まいの購入費用は含めていません。
これは、セミリタイアまでの期間がまだまだ長く、教育費や学費といった不確定要素が多いことや、住まいの条件によって見積もりのブレが大きくなり得るためです。
目標値のブレを小さく設計して、モチベーションの維持を優先しよう、という考えです。

また、セミリタイアを実行するころには、子どもたちはすでに自立している想定です。
その時点からは、教育費がなくなり、貯蓄率は現在より大きく向上すると見込んでいます。
それにより、セミリタイア前後の2〜3年間を“調整期間”として使い、住まいの条件をクッションとすることで、住まいの資金を確保することは十分に可能だと考えています。

中古住宅の場合は1,500〜2,000万円ほどの物件も見つかりやすく、選択肢はそれなりにあると感じています。

セミリタイア後も、住まいに関する不安をゼロにすることは難しいと思います。
しかし、計画の中に「柔軟な調整期間」を含めておくことで、住宅費は“恐れるべき負担”ではなく“調整できる要素”に変わっていくと考えています。

住まいもまた、セミリタイア計画の一部として、時間をかけて考えていくものと捉えたいと思います。