4%ルールと我が家の立ち回り

セミリタイアやFIREの話題でよく耳にするのが「4%ルール」です。
資産を毎年4%ずつ取り崩しても、30年間は資金が尽きにくいとされる考え方で、早期リタイアの目安として広く紹介されています。

ただしこのルールは、米国の株式・債券市場の実績やインフレ率を前提に導かれたものです。
日本でそのまま適用できるのかといえば、必ずしもそうとは言えません。

我が家では、4%ルールを「絶対的な基準」とは考えていません。
あくまで資産計画を考えるうえでの参考値としつつ、実際の立ち回り方は我が家の状況に合わせて柔軟に考えていこうと思っています。

4%ルールとは

「4%ルール」は、米国の株式と債券に分散投資した場合の過去データに基づき、1990年代にトリニティ大学の研究で示された考え方です。
シミュレーションの結果、毎年資産の4%を取り崩しても、30年間資金が尽きにくかったことから、早期リタイアの目安として広く使われています。

注意すべきは、30年後に資産が増えている場合もあれば減っている場合もあり、重要なのは「資産がゼロにならない確率が高い」という点にあります。

我が家の場合、セミリタイアを迎える時点で子どもの教育費はすでに完了している見込みです。
ただし年金を受け取れるのはまだ先のことであり、セミリタイア直後から60歳までは、資産の取り崩しだけで生活していく必要があります。

この期間こそが、計画全体の中で最も不安の集中するポイントです。
資産の増減が直撃しやすく、不測の事態があれば計画そのものに影響するリスクがあります。

70歳からは変額年金の受給が始まり、収入の柱が加わります。
そのため、少なくとも80歳までは生活資金に大きな不安はありません。

80歳以降についても、長寿リスクを過度に恐れることはしていません。
医療に過度に依存せず、自然に暮らすことを前提としているため、この時期の資金計画はあまり重視していないのが実情です。

4%ルールはあくまで目安であり、我が家ではその数値に縛られるつもりはありません。
特にセミリタイア直後から60歳までの不安定な時期には、不測の事態が起こることを前提にしておく必要があります。

そのため「セミリタイア＝完全リタイア」と過度にこだわらず、副収入や一時的な再就労といった選択肢も柔軟に取り入れる方針です。
取り崩し率を状況に応じて調整できるようにしておくことで、不安を抑えつつ計画を継続できると考えています。

4%ルールは、セミリタイアを考える際の便利な目安です。
4%ルールを絶対視するのではなく、我が家に合わせて応用することで、不安を抑えつつ現実的にセミリタイアを進められると考えています。