セミリタイアを前倒しで検討するための入口条件

セミリタイアについて考えているとき、「もしかすると前倒しも可能なのでは？」と感じる瞬間があります。
資産の積み上がり方や市場環境、今の働き方の感触など、さまざまな要素がそうした思考を誘導してくるのだと思います。

ただ、私の場合は、資産状況だけを見て前倒しを判断することはありません。
むしろ、資産の前に揃えておきたい前提条件がいくつかあります。
それらが整っていなければ、前倒しの議論そのものが成立しないと感じています。

ここでは、私が思う「前倒し検討の入口条件」を簡単に整理しておきたいと思います。

子どもたちの進学が確定していること

ひとつ目は、子どもたちの進学先が確定していることです。
具体的には、大学まで進む前提なのであれば、どの大学に進学し、自宅から通うのか、それとも下宿が必要なのか、という点まで見えている状態です。

国公立と私立では学費が大きく異なりますし、学部によっても必要な金額が変わります。
また、住まいが自宅なのか下宿なのかでも、生活費や家計の負担は全く違ってきます。

こうした条件が揃わない限り、セミリタイア後の生活設計は「幅が広すぎて計算にならない」と感じています。
教育費は、セミリタイア後の生活費を考えるうえで特に大きな変数であり、ここが確定しない限りは、前倒しの検討に入ること自体が成立しません。

もう一つの大きな条件は、住宅の扱いをどうするかが決まっていることです。

私の場合、現在の住宅を維持したままセミリタイアの前倒しを行うのは現実的ではありません。
ローンの返済や維持費、税金といった固定費が残るだけでなく、そもそも今の家は「働く前提」で選んだものであり、セミリタイア後の生活を前提にした住まいではありません。

したがって、前倒しを本格的に検討する場合は、売却してローンを清算し、一度住まいをリセットするという選択肢が現実的になります。
そのうえで、新しい住まいを前提とした生活費が概ね確定することで、セミリタイア後の家計をシミュレーションできるようになります。

前倒しという選択肢は、一見すると「資産が十分かどうか」の問題に見えます。
しかし実際には、生活費側の前提条件がどれだけ確定しているかの方が大きな意味を持っています。

私にとっては、教育費と住宅という二つの変数が確定することで、生活費の幅が大きく狭まり、初めて議論の土台に乗ると考えています。
この二つが揃えば、あとは資産状況と年齢のバランス、そして私と妻の状況を踏まえながら、前倒しを検討する余地が出てきます。

前倒しの議論は、勢いで決める類のものではありません。
もちろん、資産状況が良好であればその可能性は高まりますが、それ以前に、生活費側の前提条件がどれだけ揃っているかが鍵になります。

教育費と住宅。
この二つの変数が決まれば、セミリタイア前倒しの検討は現実味を帯びてきますし、逆にどちらかが決まっていない段階では、検討そのものが成立しない対象であるように思います。

焦って結論を出す必要はありませんが、どの段階で検討に入り得るのかを意識しておくことで、計画に無駄な期待や過度な焦りを生まないという点でも、こうした“入口条件”の整理には意味があるのだと思います。