FIREについて調べていると、「1億円必要」「2億円必要」といった話をSNS等でよく見かけます。
将来の不確実性やインフレ、暴落リスクなどを考えれば、多めに資産を持っておきたいという考え方自体は自然なものだと思います。
ただ、一般的なサラリーマン人生という視点で考えると、本当にそこまで大きな資産が必要なのだろうか、と少し疑問を感じてしまいます。
例えば、50歳でFIREするのであれば、本来51歳から60歳まで働いて得る予定だった収入分の資産が、その時点で既に確保できていれば、理論上は成立するのでは、とも考えられます。
もちろん、実際には想定外への備えも必要です。
今回は、生涯年収という視点から、FIREに必要な資産について整理してみようと思います。
一般サラリーマンの生涯年収を考える
一般的なサラリーマンの生涯年収は、2〜3億円程度と言われています。
これは税金や社会保険料控除前の数字のため、実際に自由に使える金額とは異なります。
ただ、「一般的な会社員が、一生を通じてどの程度の収入を得るのか」という感覚を持つ上では、一つの参考になる数字だと思います。
例えば、50歳でFIREするケースを考えてみます。
仮に60歳定年とすると、本来であれば51歳から60歳まで、あと10年間働いて収入を得る予定だったことになります。
例えば、年収700万円のサラリーマンであれば、手取りはおおよそ500〜550万円前後になると思います。
50歳時点で残り10年働く予定だった場合、その総額は単純計算で5000~5500万円程度です。
つまり、50歳時点で、その「残り10年分の収入」に相当する資産が既に確保できていれば、少なくとも理論上は、働かなくても同じキャッシュフローを維持できると考えられます。
もちろん、実際には単純な話ではありません。
退職後は社会保障や税金の条件も変わりますし、資産運用状況によっても大きく変化します。
それでも、「一般的なサラリーマンが今後得る予定だった手取り収入」という視点で考えると、FIREに必要な資産額のイメージも少し変わって見えてきます。
なぜSNSでは数億円が必要になるのか
一方で、SNS等では「FIREには最低でも1億円」「2億円は必要」といった意見をよく見かけます。
これについても、考え方自体は理解できます。
例えば、
- 配当収入だけで生活したい
- 元本を極力減らしたくない
- 暴落時にも生活レベルを落としたくない
- インフレにも十分耐えたい
- 医療費や介護費用にも余裕を持ちたい
といった条件を積み上げていくと、必要資産額はかなり大きくなっていきます。
また、FIRE後は現役時代のように「不足分を労働で補う」という調整が難しくなるため、保守的に考えたくなるのも自然なことだと思います。
実際、私自身も、ある程度の保険は必要だと考えています。
ただ、その前提を積み上げていった結果として、「一般的なサラリーマンが生涯で得る予定だった収入」を大きく超える資産が必要、となってしまう考え方については、違和感があります。
その場合、本来FIREせずに働き続けるケース自体を、否定してしまうことにもなりかねないためです。
本当に数億円が必要なのか
今回の考え方では、生活費ベースではなく、「収入ベース」で必要資産を考えています。
つまり、「最低限生活できる金額」ではなく、「現役時代と同程度のキャッシュフローを維持する」という、かなり保守的な前提を置いています。
実際には、
- 子どもの独立
- 住宅ローン完済
- 通勤費や仕事関連支出の減少
などによって、支出が下がるケースも多いと思います。
そう考えると、人によっては、必要な資産額はさらに小さくなる可能性もあります。
もちろん、FIRE後には、
- インフレ
- 暴落
- 医療費
- 想定外の支出
など、さまざまなリスクがあります。
そのため、一定の余裕は必要でしょう。
ただ、それらを考慮したとしても、「一般的なサラリーマンが生涯で得る予定だった収入」を大きく超える資産が必要という結論にはならないと思います。
もし本当にそれだけの資産が必要だとするなら、本来FIREせずに働き続けたとしても、生活が成立しない、ということになってしまうためです。
もちろん、どの程度の資産を持ちたいかは、人それぞれ価値観が異なります。
ただ私自身としは、FIREに必要な資産というのは、「残りの労働年数をどこまで前倒しできるか」という感覚で考える方が、一般的なサラリーマン人生には近いのではないかと感じています。
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